わずか5分の間に数千語に及ぶ複数の記事を執筆したり、偽の引用や誤解を招く文献を示したりする——そうした不自然な特徴を、ボランティアの編集者たちが追跡している。文章生成AIによる問題に対抗するため、ウィキペディアでは有志によるプロジェクト「WikiProject AI Cleanup」が活動を続けている。このプロジェクトは2023年12月、創設者の1人であるエリア・ルブルー氏ら数名の編集者によって立ち上げられた。当時のChatGPT特有の偏った表現が多く発見されたことが、プロジェクト発足のきっかけとなった。
ルブルー氏によると、AI検出サービスを提供するPangramと協力してウィキペディアにおけるAI生成コンテンツの割合を推定したところ、2025年末には新規記事や下書きの約20%がAI生成と判定された。2026年初頭にはその割合が15〜16%へと減少したものの、これが新たなガイドラインの効果によるものか、あるいはAIモデルの性能向上によってPangramが検出できなくなったためなのかは、2026年10月時点でも分かっていないという。
英語版Wikipediaでは2025年12月からAIによる記事作成をめぐる議論が続いていたが、当初はガイドライン化に至らなかった。その後、編集者のChaotic Enby氏が2026年3月15日に内容を明確にした改定案を提出した。同月20日に締め切られた投票では、賛成44票、反対2票で「明確で強い支持があった」と判断され、「文章生成AIを使って記事の中身を書いてはならない」と明記したガイドラインが新設された。一方、文章の手直しや翻訳にAIを使用することは認められている。
ルブルー氏は、ウィキペディアが「インターネット上の最後の良き場所」と呼ばれ、AIの雑多なコンテンツから解放された空間であることが、そのアイデンティティの一部になっていると語る。純粋に人間によって書かれたコーパスは、AIシステムを訓練するための貴重なリソースとして、AI企業にとっても他では再現できない価値を持つ。Google検索の「AIによる概要」やチャットAIからの引用によって、ウィキペディア自体のトラフィックが減少する可能性がある一方、ウィキメディア財団は最終編集日時や記事の網羅性、問題点の指摘の有無を伝える帰属表示フレームワークの開発に取り組んでいる。ルブルー氏は、ウィキペディアとAIモデルとの間に強い共生関係が築かれることに期待していると語った。