9月17日に開幕した「東京ゲームショウ2026」(幕張メッセ)では、ゲーム企業との商談を目指すAI関連企業が出展しました。コンピュータエンターテインメント協会の調査によると開発者の8割超がAIを使用しているとされる一方で、画像や動画などの生成AI活用にはユーザー側の拒否感も根強く、企業側は慎重な姿勢を見せています。
表立ったクリエイティブ作業ではなく、ユーザーには見えない開発や業務の効率化を掲げるサービスが目立ちました。HEROZ(東京都港区)は、開発やテストの効率化に向けたコンサルティングを軸に、手探り状態の中堅・中小企業との商談を図っています。また、LLMでシナリオを評価・分析するツール「STORYAI」を展示したジール(東京都品川区)は、大手企業におけるツールの内製化を背景に、フリーランスや中堅・中小企業への訴求を強めています。
一方、画像生成AIを手がけるアドビやMetanomaly(東京都渋谷区)のブースにも関心が寄せられました。アドビの担当者によれば、来場者の理解が深まり、「何ができるか」から「具体的にどう使うべきか」へ質問の質が変化しているとのことです。また、画像生成AIサービス「PixAI」を出展したMetanomalyは、人間のクリエイターと同等の品質に達すれば道具として認められるとし、制作の仕事を奪うのではなく「仲間」を目指すと強調しました。
会場ではこのほか、ローカライズ支援やAIアバターの展示も見られました。専門化や複雑化が進むゲーム開発において効率化は急務である一方、ユーザー感情への配慮という難しさも残されています。開発効率化とユーザーの理解という繊細な均衡のなかで、AIベンダーの新なビジネスチャンスと実用性の確立が注視されています。